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nwエンジニア 求人情報米国務省は4月20日、ハイテク企業の上級幹部を「ニューメディア技術」代表団としてイラクに派遣したと発表した。

　代表団はAT&T、Google、Twitterなどの幹部9人で構成され、4月19日から23日までバグダッドを訪問する。同国の政府、教育セクター、IT企業、市民団体の関係者と会合し、経済や教育、不正対策などに新しい技術を利用する方法などについて助言する。この種の代表団のイラク訪問は初めてという。

　代表団にはTwitterの創設者で会長のジャック・ドーシー氏、YouTubeの製品開発責任者ハンター・ウォーク氏、Wired Magazineのシニアライター、スティーブン・レビー氏、Googleのエンジニアリング幹部2人、そのほかAT&T、WordPress、MeetUp、Howcast、Blue State Digitalの幹部が参加している。

ネットワークエンジニア 未経験 海外セキュリティの脅威から身を守るため、自社施設に配備した機器に依存していた。そして現在同社は、その役割を次の段階に引き継ぎ、保護能力をクラウド規模に拡大しようとしている。その環境では、何十万もの機器が得た情報を活用して企業を保護する。

Cisco が21日に発表した新たなセキュリティ製品は、この方向性を指向したものだ。具体的には、クラウド型のセキュリティ サービス『Cisco Security Cloud Services』をはじめ、世界規模で収集した脅威情報を活用する侵入防止システム (IPS) の『Cisco IPS Sensor Software Version 7.0』、そしてアプライアンス製品『Cisco ASA 5500』シリーズ用の新版ソフトウェアで、新たにボットネット活動の検知機能を備えた『Cisco ASA 5500 Series 8.2 Software』などがある。このボットネット検知機能も、膨大な数の情報源から集めたデータを活用するものだ。

クラウド型の取り組みといえば、Cisco は3月に IronPort の技術『SenderBase』を用いた『Cisco IronPort Email Security』サービスを発表し、顧客はすでにその恩恵を受けている。そして Cisco はその取り組みを拡大している最中だ。背景にある発想は、世界規模の基盤から得た情報を共有して相関させることで、脅威の発見を迅速化できるというものだ。同社によると、世界規模の脅威に関する相関性という手法を侵入防止製品の顧客にももたらすことで、セキュリティ面に劇的な効果が出るという。

Cisco のセキュリティ技術事業部門でバイスプレジデントおよびゼネラル マネージャを務める Tom Gillis 氏は、取材に対して次のように答えた。「実際に IPS の有効性は倍増した。約75万台ものセンサーが繋がった巨大なネットワークを考えた場合、新しい脅威が現われた際に、われわれが得るサンプル数と新たな脅威を検出する能力は、それらセンサーからデータを収集する規模次第で決まるからだ」

Gillis 氏によると、これまでなら Cisco のエンジニアはそれぞれ10％ないし20％程度の効果しかない個別の機能向上に、1年以上の時間を費やしていただろうという。

「共有型インフラに IPS を持ち込むことで、ネットワーク基盤の IPS から、世界規模でクラウド基盤の IPS に変わる」と Gillis 氏は述べた。

それは、進化した IronPort 由来の技術をより広範な Cisco の基盤にもたらすことでもある。Cisco は2007年、8億3000万ドルで IronPort を買収した。IronPort の SenderBase を『SensorBase』という名前に変えたのは、Cisco が現在、脅威の相関性における世界規模のセンサーとして機能する IPS 機器を多数展開している事実に則したものだと Gillis 氏は強調した。ネットワークエンジニア 実態はこちら→ネットワークエンジニア 実態

、22日開催の取締役会において、連結子会社である大明テレコムが同連結子会社の大明コムテックを2009年7月1日付けで吸収合併することを決議した。（合併比率：大明コムテックの株式1株に対し、大明テレコムの株式0．06株を交付）
紹介 予定派遣 エンジニア
　両社を統合することによりグループ経営資源の集中と経営の効率化を図り、当社の中核事業である首都圏のNTTエンジニアリング事業において稼動変化に柔軟に対応できる体制を構築し、かつコストコントロールの強化・コストリダクションを推進することによりコストの最小化に取り組む。（情報提供：M＆Aキャピタルパートナーズ）

毎日のようにGoogleを利用しているユーザーならば、一度くらいは自分の名前で画像検索を行ってみたことがあるのではないだろうか。しかし表示される結果は、例えばひどいヘアスタイルの写真だったり、パーティで酔っぱらっているときの写真だったり、とにかくあまり気に入らないものかもしれない。米国 Googleは、こうした情報をユーザーが自分で管理できるようにしてくれるようだ。

　Googleのソフトウェア・エンジニアであるブライアン・ストーラー（Brian Stoler）氏は、4月21日午後のブログへの投稿において、同社の検索エンジン（米国版）webエンジニア 転職で氏名を検索すると検索結果ページの下にGoogleプロフィールが表示されるようになると説明している。そして、ユーザーが自分で作成したGoogleプロフィールのショート・バージョンと、詳細なプロフィール・ページへのリンクが提供されるという。

　「自分の名前を検索してみても、結果はさまざまで、必ずしもみんなに見てもらいたい情報が表示されるとはかぎらない。そうした状況を改善し、ユーザーの選択権を尊重したいと考えている」とStoler氏。

　なお、Googleプロフィールは初めてであっても簡単に作成できるという。「自分の名前で検索を実行し、ページ上部に表示される指示に従って操作するだけだ。ものの数分で完成する。それ以降は、だれかがGoogleであなたの名前を検索すれば、そのプロフィールが検索結果に表示されることになる」（同氏）

パッケージソフトウェアで大成功したソフトウェアベンダがサービス化への対応で苦闘している。その代表はマイクロソフト。同社に膨大な利益をもたらすオフィススイートの「Microsoft Office」は、ほとんどの企業で使われているが、無料サービスである「Google ドキュメント」などの追撃を受けている。

　クリエイター向けソフトウェアやPDF文書作成ツールで1つの時代を築いたアドビ システムズも同様だ。米アドビのビジネスプロダクティビティ部門担当 上級副社長 兼 ゼネラルマネージャー ロブ・ターコフ（Rob Tarkoff）氏は、「アドビの製品すべてでサービス連携はとても重要と捉えている。製品周りすべてで、強力なサービスを用意していく」とパッケージソフトウェア依存からの脱却を強調する。

　アドビは2008年夏からWebを介してPDF文書の作成やワードプロセッサ、Web会議などができるサービス「Acrobat.com」を提供している。このサービスが狙うのは、電子メールに文書を添付するという多くの企業で行われているコラボレーションを変革することだ。Web上に1つの文書を保存し、複数のメンバーがそのPDF文書を共有するというスタイルを提案する。Google ドキュメントの機能にPDF関連機能を付け加えた形に近い。

　アドビが北米を対象に行った調査によると、電子メールの利用は利用者の属性によって大きな違いがある。その属性とは年齢。いまの35歳が境となる。35歳以下の人の電子メールの利用は、35歳以上と比べて格段に少ないのだ。若年層は電子メールではなく、別のコラボレーション環境を模索している。

　ターコフ氏によると、Acrobat.comは北米をターゲットにした英語ベースのサービス（日本語メニューも用意している）ながら、実際は世界中からアクセスがある。現在はベータ版で無償提供中。毎週10万人が新規登録していて、登録者数の合計は350万を超えた。

　また、アドビは日本向けのサービスとして、NECビッグローブと組み、PDF文書のアクセス権限管理を提供している（参考記事）。サーバ製品である「Adobe LiveCycle Rights Management」の機能をネットワーク経由で利用できるサービス。ターコフ氏は「コラボレーションの方法としては電子メールやWebなどさまざまあるが、オンライン/オフラインで利用でき、アクセス権限を設定できるPDF文書の有効性はユーザーに広く認識されている」と話した。

　アドビがソフトウェアのサービス展開でどのようなビジネスモデルを築くかはまだ不明だ。同社は「Adobe Reader」や「Flash Player」などのクライアント製品を無償で配布して普及率を高めてきた。一方で、対応するコンテンツ開発ツールやワークフロー、コラボレーションのサーバ製品を販売し、収益をあげてきた。

　Acrobat.comなど同社が展開するWebサービスの大半はベータ版ということもあり無償。無償だからこそ登録者が世界で350万人まで増えたという見方もでき、将来的に有償化を探る場合は難しい判断が求められる。しかし、個人ではなく企業を対象にしたサービスでは、サポートなどを充実させれば有償化は可能だ。

　その意味でアドビが期待しているのが、「Adobe LiveCycle ES Developer Express」。サーバ製品である「Adobe LiveCycle ES」を、Amazon EC2、Amazon S3で構築したクラウドコンピューティング環境でホスティングし、ネットワーク経由でユーザーに機能を届けるサービスだ。アドビは同社パートナーのエンジニアやユーザー企業のエンジニアに対して、LiveCycleの仮説検証環境として利用してほしいと訴えている。ターコフ氏は「今後は拡張して、本番環境のアプリケーションでも使えるようにしていきたい」と話した。

it業界 今後
　仙台市青葉区荒巻の東北大工学部内にある「自動車の過去・未来館」で、大衆車の先駆けとされる米国のＴ型フォード（１９２６年製）を再走行できるようにする修復作業（レストア）が行われている。

　東北大大学院工学研究科の田中秀治准教授と学生らのチームが取り組んでいる。トヨタ博物館（愛知県長久手町）でクラシックカーのレストアを手掛けた経験を持つトヨタテクニカルディベロップメントのエンジニア鈴木三郎さん（６３）らが協力する。

　エンジン本体の修理やバルブの交換、タイヤ回りの整備を進めており、２１日までに完了する計画。支障がない場合、同日中にテスト走行するという。
　過去・未来館は入場無料。レストアの様子も、作業をしていれば見学することができる。

　鈴木さんは「バルブをきちんと修理できれば動くようになるはず」と語る。田中准教授は「２１日にテスト走行ができなくても、必ず走れるようにしたい」と話している。

　過去・未来館は昨年１１月に開館した。企業から寄贈されたＴ型と後継のＡ型（３１年製）、Ｆ１エンジンなどを展示。開所式でＡ型は走行できたが、Ｔ型はエンジンがさびついたままだった。開館時間は午前１０時―午後５時。

it業界 わかるフォーティネットは2月18日、Webアプリケーションファイアウォール（WAF）アプライアンス「FortiWeb」シリーズを発表した。同月6日、発表に先駆けて来日した米Fortinet CTO（最高技術責任者）兼エンジニアリング担当副社長のマイケル・ジー氏は、同社としては初のWAF製品投入の理由について「Webサーバ保護の需要に応えるため」と語った。

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　同社は創業以来、UTM（統合脅威管理）を専門として、ファイアウォール／VPN、ウイルス／スパム対策、IDS、Webフィルタリングなどの複合機能を1台で実現するアプライアンスを中堅・中小企業を中心に販売、実績を積み上げてきたベンダー。各機能を担うASIC（特定用途向けIC）を一貫して自社開発し、高性能を追求してきたことを強みとする。

　「われわれの製品は燃費のいい日本車と同じ。主要機能のASIC化によりコストパフォーマンスが高いだけでなく、（機能を統合して）運用する機器の数を減らすことで消費電力削減効果もある」（ジー氏）

　同社はWAFアプライアンス「FortiWeb-1000B」を新たに市場投入する。データベースセキュリティ対策の「FortiDB」とともにアプリケーション層の脅威対策に目を向けた戦略製品で、クレジットカード情報などの機密データにアクセスするWeb・XML対応アプリケーションを運用する中規模〜大規模企業、ASP、SaaSプロバイダーが販売対象である。「Webサーバを保護したいというユーザーの声の高まりを受けて開発した」（同氏）

　Webアプリケーションサーバのフロントに設置し、Webアプリケーションの脆弱性を突くSQLインジェクション、XSS（クロスサイトスクリプティング）攻撃やDoS（サービス妨害）攻撃など、不正なトラフィックをブロックすることができる。また、FortiGateシリーズに搭載されるASIC（FortiASIC CP6）を搭載し、アプリケーションスイッチのようにSSL暗号化処理のオフロードやトラフィックの負荷分散を高速に行う機能も備える。最新のPCI DSS（クレジットカード業界のデータセキュリティ基準）バージョン1.2の要件も満たしているという。本体価格は429万3000円（税別、初年度保守込み）。

　フォーティネットは従来製品、競合他社製品より常に2倍以上の性能を実現することを目標にセキュリティ機能を独自にASIC化してきたが、ジー氏は「ここのところUTMでの技術革新がなくなっている」と話す。そこで同社が現在注力しているのが「セキュリティの仮想化」。現時点でも、FortiGateに実装した仮想ドメイン機能（UTMの各セキュリティを論理的に分割する機能）を利用してマネージドセキュリティサービスを実現している米国のISPの事例はある。だが、昨今の不況期を乗り切るには、クラウドコンピューティングやCPE（Customer Premises Equipment：ネットワーク機器の供給管理をサービスとして提供すること）の推進がより重要性を増してくる。それらを支える仮想化セキュリティ環境の可用性と管理の両面で、「研究開発費を今後も惜しみなく投じていく」という。

SCSIはSASへ、ATAはSATAへ移行し、HDDのインターフェースは、完全にシリアル転送へと移行した。シリアル化してもSCSIは従来のコマンドがそのまま使われている。PATAとSATAのケーブルは異なるが、ソフト側からは同様に見えるよう、互換性に配慮されている。

　前回に続いて、HDDインターフェースの変遷を振り返ってみよう。1986年に正式な標準が完成したSCSIは、信頼性が重視される企業向けサーバーやハイエンドのPCで多く使われた。SCSIのコマンド体系が、それらの高い要求を満たすものだったからだ。例えば、コマンドに優先順位を付けて処理する「キューイング」の仕組みを持ち、HDDのモーターを止める、意図的に交代セクターを割り当てる、といったコマンドが使えた。

　しかし、16ビットのデータを同時に高速で送り出すSCSIのアーキテクチャーは、高速化の限界に達していた。そこでSAS（Serial Attached SCSI）が登場した（図1）。SASは、SCSIの規格をそっくりシリアル転送に乗せ、SATA（Serial ATA）との互換性も持たせた。各HDDメーカーは既にSCSI製品の新規開発製造をやめており、SCSIはその役目を終えることとなる。ただし、SCSIのプロトコルはSASに引き継がれており、20数年前にSASIから始まったこのプロトコルは今も現役だ。当時、開発に携わった技術者としてはうれしいことであり、またSCSIの立ち上げに携わったエンジニアの先見の明には改めて驚かされる。
中小企業 戦略的it化 促進事業

it企業 偏差値

化石燃料の代替エネルギに注目が集まっている昨今、さまざまな機器の消費電力を可能な限り抑える「省エネ」について再び見直す必要があるだろう。代替エネルギを増やすことに加えて、消費電力の削減がエネルギ問題の解決の鍵を握っているのである。

　自動車業界では、環境保護に対する意識の高まりを背景に、ハイブリッド車が関心を集めている。確かに、消費エネルギ全体に占める自動車の割合は大きいため、関心を集めるのは当然と言える。しかし、宅内用や商業用の照明器具の消費電力量も非常に大きいことをご存じだろうか。数値は調査機関によって若干異なるものの、消費エネルギ全体の15〜35％を占めている。白熱電球は、長年にわたって照明器具の主力製品として広く使用されてきた。しかし、発光効率が著しく低いことから、代替光源への切り替えが求められている。白熱電球の発光効率は一般に、5％をはるかに下回るとされる。

　省エネに対する市場要求が高まっている中、照明に関して今後需要の増大が期待される技術が2つある。1つは、「電球型蛍光灯（CFL：Compact Fluorescent Lamp）」。もう1つは、「LED（Light Emitting Diode）照明」である。どちらも消費電力の削減に一役買っており、すでに環境保護を推進する目的などで採用され始めている。それでは、電球型蛍光灯とLED照明の構造を比較してみよう。

蛍光灯の新たな使い道
　2つの技術のうち電球型蛍光灯に関しては、価格が徐々に下がり始めており、「値ごろ感」が高まっているという。エレクトロニクス業界のエンジニアに向けたウェブサイト「Planet Analog」の編集長であるBill Schweber氏が最近、大量の電球型蛍光灯を筆者に送ってきた。同氏によれば、現在の市場単価は5米ドル以下だという。価格の観点からは、白熱電球の代替光源として問題ないだろう。分解して調査するのにも、惜しくない価格だ。

　蛍光灯の特徴は、白熱電球に比べて発光効率がはるかに高いことだ。すなわち、投入電力当たりの光出力が大きく、熱放射量が少ない。現在、オフィスをはじめとした商業施設のみならず、宅内の照明器具にも広く使われている。しかし1980年代までは、小型の照明器具にはふさわしくないと考えられていた。ランプ形状が直管や環状のみだったからだ。1980年以降、小型化が進んで、既存の白熱電球用ソケットに取り付けられる電球型蛍光灯が登場した。しかも今では、非常に安価に入手できるようになったため、白熱電球から電球型蛍光灯への買い換えが加速している。

　筆者が分解したのは、米MaxLite社の20W型電球型蛍光灯である（図1）。この蛍光灯の明るさは、75Wの白熱電球に匹敵すると説明されている。従来の蛍光灯と同様に、電球型蛍光灯でもガラス管を使っている。ガラス管の内部で、イオン化したガスから紫外線が放射されて、それが管面に塗布してある蛍光体に衝突することで発光する仕組みである。ガラス管を使いつつも、電球型蛍光灯を小型化できた要因は2つある。1つは、ガラス管を細くしたこと。もう1つは、ガラス管を折り畳んだり、らせん状にしたりして形状を大きく変えたことだ。

のマックス・モズレー会長は、F1は改革が不足しており、世界的経済危機を乗り切るために徹底的な整備が必要との見方を示した。現地時間（以下、現地時間）11日、『ロイター』通信が報じている。

　M.モズレー氏はモナコで10日から11日にかけて開催されるモータースポーツ・ビジネスフォーラムにおいて、「我々には思い切ったコスト削減を行ない、F1にイノベーションを取り戻すことが必要だ。我々は誰でも搭載でき、費用のかからないベースエンジンを用いたシステムを安定させなくてはならない。それはスタンダードギアボックスについても同様だ。燃費のよい新たなエンジンというものが将来像であることは疑いようもないが、それをもたらすまでは、こうすることがF1の安定につながるだろう」とコスト削減の必要を訴えた。

　来季から新たにKERS（運動エネルギー回生システム）の任意導入が予定されているが、M.モズレー氏はKERSの熱心な支持者である一方、導入の延期を求めるチーム、さらにはKERSを搭載せずに開幕に臨むというチームもあり、反応がわかれている。M.モズレー氏は、KERSに対する製造社側からの反応は実に様々だと説明し、「あるチームは、これが登場すれば人々が驚嘆すると思われる電子システムを開発している。また、別のチームはまったく新しいテクノロジーの開発に取り組んでおり、こちらも人々を驚かせることになるだろう。しかし、トップチームのなかにはフェラーリのように、『複雑すぎる』という理由でKERSを好まないところもある。（ロータス創始者であるコリン・）チャップマンや、（DFVエンジン設計者でコスワース創業者のキース・）ダックワースのような、F1界の偉大なエンジニアが『複雑すぎてこんなことはできない』などと、果たして言うだろうか」とフェラーリを批判した。

　M.モズレー氏のコメントは、コスト削減案を話し合うFOTA（フォーミュラ・ワン・チーム・アソシエーション）との会合の前に出されたもので、HondaがF1撤退を決めたことにも言及。「これは、漸進的変化が遂行の全目的になってしまい、真に重要なイノベーションが役割を果たせないというF1における疾患の症状だ。Hondaの撤退は、自動車販売台数の減少に理由がある。すべての（自動車メーカー系）チームに影響を及ぼすこうした売り上げの落ち込みが、今後さらに深刻化しないという保証はどこにもない。そうなれば、F1界のみならず、そのほかのモータースポーツ競技から製造社が撤退する可能性に備えなくてはならない」と警鐘を鳴らしている